2026.07.01
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がん死亡の健康格差につながる要因とは？
東京科学大学医歯学総合研究科 歯科公衆衛生学分野の研究グループは、「日本の高齢者4万3千人超を7年間追跡調査し、教育歴とがん死亡との関連、およびその背景にある健康習慣の影響を検証した」と発表しました。さらに、「教育歴が短い人ほど、全がん死亡、気管・肺がん死亡、食道がん死亡のリスクが高いことが明らかになった」と述べています。教育歴とがん死亡との関連の一部は、喫煙、健康診断の受診、身体活動（歩行時間）によって説明されることが示され、健康習慣への介入の重要性が示唆されたといいます。当プレスリリースによると、がん死亡には、社会経済的要因による健康格差が存在することが知られていますが、そのメカニズムは十分には明らかになっていなかったそうです。今回の７年間追跡期間中に対象者の5.1%ががんにより亡くなりましたが、その中で、教育歴（学校教育を受けた年数）と全がん死亡および部位別がん死亡との関連、さらにその関連を健康習慣が媒介するかどうかを検討。そして、その分析の結果、教育歴が短いことは全がん死亡リスクの上昇と関連していることが示されたそうです。また、気管・肺がん死亡および食道がん死亡についても、同様の関連が認められたとか。さらに、教育歴と全がん死亡との関連については、喫煙歴が5.6%、健康診断の受診が8.0%、歩行時間が7.1%をそれぞれ媒介していることが明らかになったといいます。本研究グループは、「社会経済的要因によるがん死亡の格差は、健康習慣によって一部説明されることが明らかになりました。禁煙支援や有効性の高い検診へのアクセス改善に加え、身体活動の維持につながる社会参加の機会を促進するなど、健康習慣に着目した公衆衛生学的介入の重要性が示唆されました」と述べ、「今後は、より大規模な対象集団を用いるとともに、長期間の追跡データに基づいた検討を進めることで、教育歴とがん死亡との関連について、さらに詳細な解明が期待されます」と結んでいます。
https://www.isct.ac.jp/ja/news/1shvkpgsao48
画像はプレスリリースから引用させて頂きました。
SM
