2026.05.13
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座りすぎと医療費負担の関係
「日本の成人における座りすぎに伴う慢性疾患による経済的負担は年間約2,825億円と推計」と発表したのは、東京都健康長寿医療センター研究所および早稲田大学スポーツ科学学術院の共同研究グループです。公的な全国統計情報などをもとに、座りすぎ（1日8時間以上の座位行動）に関連する慢性疾患の経済的負担を推計したと述べています。加えて、その結果として、慢性疾患を通じてどの程度の経済的負担をもたらしているかということを推計したところ、2021年度の経済的負担は約2,825億円にのぼることが示された、とも述べています。ご存じのように、座位行動（起きている時間に座位や半臥位、臥位などで過ごすこと）は、身体活動とは独立して、循環器疾患、糖尿病、がん、認知症、うつ病など複数の慢性疾患と関連することが報告され、注目を集めているといいます。実際、世界保健機関（WHO）も、身体活動だけでなく座位行動に着目した指針を公表しており、「座りすぎ」を減らすことの重要性は国際的に共有されてきたそうです。ただ、アジアでは、日本を含め、座りすぎによる国全体の経済的負担を推計した研究や、国際的にもその負担を外来医療費と入院医療費に分けて詳細に検討した研究は限られていたということです。本共同研究グループは、「座りすぎは健康への影響にとどまらず、日本においても一定の経済的負担を生じさせていることが示された」と述べ、「座りすぎを減らすための健康づくり施策や啓発活動を進めることは、慢性疾患の予防だけでなく、将来的な経済的負担の軽減につながる可能性があり、特に高齢化が進む日本では、慢性疾患による医療費の増大が今後も見込まれるため、座位行動の改善を含む予防的な取組の重要性は今後さらに高まると考えられます」とも述べています。加えて、「今後は、より妥当性の高い方法で座りすぎを評価し、より包括的な費用推計を行うとともに、座りすぎを減らす介入が慢性疾患の予防だけでなく、医療費の抑制にどの程度つながるのかを検証することが重要である」と結んでいます。
＜プレスリリース＞日本の成人における座りすぎに伴う慢性疾患による経済的負担は年間約2,825億円と推計｜研究成果｜地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所
SM
