2026.09.25
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あなたの腰痛を見直しませんか？
全国の就業者1万人への調査で、約3人に1人が健康問題によって仕事の生産性が低下している実態が明らかになり、その最も多かった要因は腰痛で、年間の生産性損失は1,000人あたり約6,500万円にのぼると試算された、と発表したのは昭和医科大学の研究グループです。この発表は、健康問題を抱えながら働き続けることの生産性低下に焦点を当てていますが、実際、最新の統計データによると腰痛に苦しむ人はおよそ２８００万人いると推定されています。つまり日本人の4人に1人、という訳です。ただ、腰痛にも様々な症状があり、安静を強いられるケースや軽い運動を求められるケースもあるようです。9月18日付「時事メディカル」の記事の中で、早稲田大教授で整形外科医の金岡恒治氏は「腰痛は画像で診断できない場合が多い」、「どこの組織にどのような問題があって痛みがあるのかよく分かっていない」、「筋肉や関節の痛みが原因であっても、脊柱管狭窄症と診断される場合もある」と腰痛診断の難しさを指摘しています。さらに興味深い点は、「脊柱管狭窄症や椎間板ヘルニア、圧迫骨折など何らかの疾患に起因し、画像検査で診断が下せるのは2割ほど。残りの8割程度は画像では分からない」とも述べています。つまり、「見えない腰痛」という訳です。さて、腰痛の対処・治療法ですが、金岡教授曰く、「慢性タイプの場合、指針となる診療ガイドラインでは運動療法の推奨度が最も高い。腰回りを中心とした筋トレ、持久力を向上させる有酸素運動、関節などの柔軟性を保つストレッチといった手法が用いられる」と述べています。加えて、「腰に過度な負担がかからない、インナーマッスル（体の深層部にある筋肉）のトレーニング、ピラティス、バランス体操、ダンス、ヨガなどが役に立つ」とも述べています。すなわち、同教授は「本当に重要なのは身体機能を高めることだ。病院で痛みを取ってもらうだけでは駄目で、痛くならない体づくりに自分で取り組んでほしい」と自助努力を促しています。特に高齢者は要注意です。「高齢化の進展に伴って要介護者が増加しているが、腰痛を患う人は要介護リスクが1.5倍との報告もある」（同記事より引用）といわれているからです。
腰痛改善、主軸は運動療法～専門家「自ら体づくりを」～｜トピックス｜時事メディカル｜時事通信の医療ニュースサイト
日本腰痛学会のHP
画像はプレスリリースから引用させていただきました。
SM
