2026.09.02
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次のパンデミックでワクチンを接種しますか？
東京大学国際高等研究所新世代感染症センターおよび千葉大学大学院医学研究院の研究チームは、「日本の一般市民を対象とした大規模アンケート調査の結果を用いて、次のパンデミックが発生した場合にどのくらいの人々がワクチンを接種する意向を持っているか、どのような人で接種意向が低いのか、さらに、どのような条件がワクチン接種を後押しするのかについて明らかにした」と発表しました。実は、「新型コロナウイルス感染症パンデミックを経験した現在の人々が、次のパンデミックでワクチンをどの程度受け入れるのか、また、接種をためらう人々に対してどのような条件が接種意向を高めるのかについては、十分にわかっていなかった」と述べています。当プレスリリースによると、今回の調査では、「次のパンデミックが発生し、その病気による死亡リスクを50%以上減らすワクチンが開発され、日本政府や世界保健機関（WHO）などによって承認された」と仮定して、そのワクチンを接種するかどうかを尋ねたといいます。まず、新型コロナウイルス感染症と同程度の致死率（感染者のうち0.1～2%が死亡）のパンデミックを想定した場合、53.1%が「絶対に接種する」または「おそらく接種する」と回答したそうです。すなわち、日本では新型コロナワクチンの接種率が8割を超えていたことと比較すると、将来のパンデミックに対する現在の接種意向は低い水準であると述べています。ただ、興味深いことに、「新型コロナワクチン接種後に副反応を経験したかどうかや、その副反応の程度は、将来のワクチン接種意向とは関連がない」との事です。今回の研究によって、次のパンデミックにおける現在のワクチン接種意向は、新型コロナウイルス感染症で実際に達成された接種率と比べて低いことが示されました。また、ワクチン接種をためらう理由や、接種を後押しする条件はすべての人で同じではなく、さまざまな価値観や優先順位が存在することが明らかになりました。本研究グループは、「将来のパンデミックにおいてワクチン接種を促進する際には、単に一つのメッセージを一律に発信するだけではなく、例えば、利便性を重視する人には接種場所や時間を改善する、国産ワクチンを重視する人には開発・製造や品質保証について適切に説明する、また、信頼される情報源が異なる人々にはそれぞれに適した情報発信者を活用するなど、対象に応じた対策が重要になると考えられます」と結んでいます。
次のパンデミックでワクチンを「接種する」と答えた人は53.1% | 東京大学
画像はプレスリリースから引用させていただきました。
SM
