2026.06.10
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「通いの場」への参加によって要介護リスクが低下
千葉大学予防医学センターおよび日本福祉大学の研究チームは、65歳以上の高齢者を1年間追跡調査して取得したデータと、「通いの場」の参加者名簿から作成したデータを用いて、通いの場への参加状況(回数、種類)とその後の要介護リスクや幸福感の関連を検証した、と発表しました。その結果、「通いの場への参加回数が多ければ多いほど要介護リスクが低く、月1回程度定期的に交流プログラムを実施している通いの場では、参加者の幸福感が高くなっていた」と述べています。今回の研究成果は、自治体が通いの場をはじめとする介護予防施策をPDCAサイクルに沿って進めるための一助となる、とも述べています。高齢者の「機能的な自立」の維持と「主観的な幸福度」の向上を両立させることは、健康な高齢化を維持するための喫緊の課題です。当プレスリリースによると、「これまでの研究で、通いの場への参加者において健康寿命喪失リスクが低いことはわかっていましたが、参加回数や開催内容との関係や、通いの場への参加と参加者の幸福感の関連はこれまで報告されていなかった」そうです。そこで本研究では、65 歳以上の高齢者1,108人に対する2回のアンケート調査とチェックインシステムで作成した参加者名簿を用いて、通いの場への参加状況(回数、種類)とその後の要介護リスクや幸福感の関連を検証したといいます。そこで分かったことは、月1回以上「通いの場」に参加している高齢者は、非参加者に比べて要介護リスクが有意に低く、幸福感が有意に高いことが確認されたこと、またその参加回数が多いほど効果は顕著になり、特に月7回以上の高頻度参加は、将来の要介護リスクを大幅に低下させ、幸福感を高める傾向があることが示されたといいます。要は、運動は主に身体機能の維持(要介護リスク低下)に寄与する一方、「体操にお茶・交流を組み合わせたプログラム」は、幸福感の向上に最も強く関連していたそうです。本共同研究グループは、今回の研究成果は、「自治体が通いの場をはじめとする介護予防事業を進めるにあたり、チェックインシステムによる客観的な出席記録と、機能障害予測スコアや幸福度といった早期指標を組み合わせることで、効率的な高齢者支援が可能になると考えています。今後は、より長期の追跡や自治体が評価に取り組やすい仕組みづくりを進めていきたいと思います」と結んでいます。
https://www.chiba-u.jp/news/research-collab/post_681.html
画像はプレスリリースから引用させていただきました。
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SM

