後期高齢者の質問票によるフレイル疑いの有無と基本チェックリストによる二次予防事業対象の有無を組み合わせることで、将来の要介護認知リスクの特に高い者を抽出できる」と発表したのは東京都健康長寿医療センター研究所の研究グループです。今回実施した後ろ向きコホート研究では、対象者は2020年度に75歳以上で後期高齢者検診を受診し、そして郵便調査に回答し、加えて要介護認定がない者としたといいます。加えて、質問票のフレイル関連12項目のうち4項目以上に「健康リスクあり」と回答を認めた者に対しては「フレイルの疑いあり」と定義したといいます。さらに、フレイル疑いの有無と二次予防事業対象の有無を組み合わせ、要介護認定の新規発生との問題を分析。そこで分かったことは新規要介護認定の発生率は、フレイルに疑いなし/二次予防事業なし群で、33,1％と最も低く、フレイル疑いあり/二次予防事業あり群で85,7％と最も高くなったそうです。本研究グループは、今回の結果から、後期高齢者検診で「質問票」によりフレイル疑いと判定された者に対して「基本チェックリスト」を追加で実施することで、新規要介護認定の発生リスクが高い後期高齢者をより効果的に抽出することができるのでは」と述べています。

https://www.tmghig.jp/research/release/2026/0212.html

 追記

前向きコホート研究では、研究の始めに因子の情報を収集。そして、アウトカムを観察します。つまり、現在明らかになった要因を定めて未来に向かって調査するのに対して、後ろ向きコホート研究は、すでに明らかに起こった状態から過去の曝露状況を調査し、続けて調査を行うことです。

 画像はプレスリリースから引用させて頂きました。

SM

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