2025.12.19
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糖尿病と診断されても、一年以内の「早期受診」が心血管疾患リスクを２７％低下
「健康診断で糖尿病を指摘された循環器疾患の既往がない人々を対象に、その後の医療機関への1年以内の受診行動が将来の心血管疾患リスクに与える影響について、日本の大規模レセプトデータを用いて解析した」と発表したのは、横浜市立大学大学院データサイエンス研究科および東京大学大学院情報学環／大学院医学系研究科 、そして国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 行動医学研究部精神機能研究室の研究グループです。本研究では、新たな研究手法を用いることで、従来の観察研究では困難であった因果効果の推定を行ない、その結果、糖尿病の指摘後1年以内に医療機関を受診した人は、受診しなかった人と比較して、10年間の心血管疾患（虚血性心疾患と脳卒中）の発症リスクが27%低いことが明らかになった、と述べています。当プレスリリースによると、「2型糖尿病は心血管疾患（虚血性心疾患や脳卒中）の主要なリスク因子であり、早期からの適切な管理が重要です。日本では特定健康診査（メタボ健診）などが普及し、糖尿病の『早期発見』が可能になっています。しかし、自覚症状が乏しいことなどから、健診で異常を指摘されても医療機関を受診しない、あるいは受診が遅れるケースが少なくない」ということです。本研究グループは、今回の研究成果は、健診での「早期発見」を確実な「早期治療」へ結びつけることの重要性を科学的に実証したものであると述べ、今後は、「この科学的根拠に基づき、健診後の受診勧奨の自動化や、未受診者への効果的なアプローチ（ナッジ等の行動経済学的介入）など、受診行動を促すための具体的な社会実装や政策提言につなげていくことが重要である」と結んでいます。
画像はプレスリリースから引用させていただきました。
SM
