港区立高輪いきいきプラザ

2025.09.17

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高齢者のフレイル対策とヘルスリテラシー

「日本のフレイルの有症率は65歳以上で7.4%ですが、75から79歳では10.0%80から84歳では20.4%85歳以上では35.1%の人がフレイルである」と指摘するのは、国立研究開発法人国立長寿医療研究センター内、老年学・社会科学研究センターフレイル研究部の研究グループです。フレイルとは、ご存じのように、「加齢にともない心身や社会的な機能の低下により、要介護になりやすくなる状態のこと」です。従って、フレイル予防には、「運動をして体力を落とさないようにしたり、栄養のある食事を摂ったり、あるいは病気になった時に早めに対処することが重要である」とも述べています。さて、こうした背景から、本研究グループは、フレイルを判定する「後期高齢者の質問票」、ヘルスリテラシーは「HLS-EU-Q47」という質問票を用いて、フレイルとヘルスリテラシーの関連を詳細に調べたと言います。その結果、ヘルスリテラシーの点数に関してですが、フレイルの人の点数はフレイルではない人の点数よりも、統計学的に明らかに低いことが分ったと言います。また、健康情報の入手に関しては、病気の時に相談できる医療の専門家(医師や薬剤師など)に関する情報の入手について、フレイルの人はフレイルではない人よりも、1.42(倍)難しいことが判明。加えて、受けることが必要な予防接種や検診の情報の入手について、フレイルの人はフレイルではない人よりも、1.89(倍)難しいことが分かったそうです。さらに、運動や健康食品、栄養などの健康的な生活をするための情報の入手については、フレイルの人はフレイルではない人よりも、1.77(倍)難しいという結果になりました。本研究グループは、このことから「フレイルと健康情報の明確な因果関係については、さらなる研究が必要ですが、本研究から、より多くの健康情報を入手することは大切であることが分かった」と述べ、「地域に住まわれている方々には、早いうちから健康に関する知識(ヘルスリテラシー)を高めること、自治体や企業の方々には、対象となる方々に対して、こうした情報へのアクセスをサポートすることが、フレイル予防の糸口になる可能性が示唆された」と結んでいます。

より多くの健康情報を入手することがフレイル予防の糸口に 国立長寿医療研究センター

画像はプレスリリースから引用させていただきました。

SM

 

 

 

 

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